P-UP×識学のフィッシングなりますしに気をつけて。info@pupneo.jpは詐欺メールの可能性大。

info@pupneo.jpという送信元のメールは、詐欺メール（フィッシングメール）の可能性が高いため、今すぐメールを閉じて下さい。


最近、以下のようなメールが送られてくるという報告が増えています。

“山本泰裕” 　
　ある日突然
　　「社長、ちょっとご相談が・・」と、ならないために。
　
　
　査定が引き金でキーパーソンが離職し、業績が落ちる
　
　そんな失敗を防ぐ、4,300人の経営者が共感した
　「従業員の給与の決め方」を知る、ウェビナーのご案内です。
　
　
　>> 詳細はこちら（所要1分）
　　 https://shikigaku-pupneo.jp/2505/
　
　
————————— P-UP×識学 —-　

　テーマ： 労使共に納得できる。
　　　　　 失敗しない、「給与の決め方」

　日程　： 5/29(木)・6/10(火) 各13:00スタート
　　　　　 ※両日内容は同じです

　会場　： Zoom開催
　定員　： 先着300人
　登壇者： 大熊 憲二 / 池畑 謙
　　　　　 YouTube「識学マネジメントTV」登録18,000人

　特典　： セミナー資料を進呈
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※貴重なノウハウの為、経営層の方限定です
　
　
　本セミナーは4,300人以上の経営層が受講した
　マネジメント理論：識学の「給与の決め方」を
　
　ビジネスの実務家として実体験をベースに
　経営者目線でお伝えいたします。
　

　多くの部分で共感いただけるセミナーと
　なっておりますのでぜひご参加ください。
　
　［ 内 容 ］
　　1．評価と査定と連動させる方法
　　2．絶対に押さえるべきポイント
　　3．間違った評価制度
　　4．導入企業の事例
　　5．質疑応答
　
　
　こんなお悩みありませんか？
　
　　昇給、昇格、賃金テーブルの要件が曖昧
　　働かないおじさんの給与が高くなっている
　
　これらは、「給与の決め方」の問題かもしれません。
　
　給与制度が機能しないと査定をきっかけに
　モチベーションが低下し、突然の離職へ。
　結果、全社パフォーマンスに悪影響を与えます。
　
　
　しかし、
　労使共に納得できる、自社に適切な給与制度を
　ゼロから考えるのはとても難易度が高いです。
　
　そんな経営者や役員の方へ、
　ビジネスからスポーツ組織でも使える汎用性の高い
　　「給与の決め方」をお伝えします。
　
　
　従来型の給与制度の問題点や改善方法について
　丁寧に解説し、経営者や役員の皆様にとって、
　有益な情報を提供いたします。
　
　このセミナーが、給与制度を考える
　機会になればうれしいです。
　
　>> 詳細はこちら（所要1分）
　　 https://shikigaku-pupneo.jp/2505/
　
　
　ご興味をお持ちいただけましたら、
　ご参加のお申込みを頂けますと幸いです。

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　P-UP×識学 セミナー事務局
　東京都台東区池之端1丁目2-18
　電話：03-5829-8444

　メールが不必要な方は大変残念ではございますが、
　以下URLからの登録でワンクリック解除できます。
　https://shikigaku-pupneo.jp/mail/
　

■ 新たな詐欺メールにご注意！

このメールは「特別セミナーのご案内」と名乗っていて、一見すると信頼できる情報のように見えますが、実は詐欺の可能性があります。内容をよく確認し、すぐにメールを閉じてください。

メールの中には、

特別なノウハウを学べるチャンス！

と書かれており、興味を引かれるかもしれませんが、このメールは実際には不正な目的で送信されている可能性が高いです。

絶対に、個人情報や金銭を要求されても応じないでください。

info@pupneo.jpからのフィッシングメールに注意

最近、info@pupneo.jpからの迷惑メールが増加しています。

このメールは、従業員の給与の決め方に関するウェビナーの案内を装っています。

内容は、経営者向けのセミナーで、参加を促すリンクが含まれています。

しかし、実際にはフィッシングの可能性があるため、注意が必要です。

メールには、セミナーの詳細や登壇者の情報が記載されていますが、信頼性が疑わしいです。

特に、個人情報や金銭を要求する場合は、即座に削除しましょう。

このようなメールは、巧妙に作られており、見分けが難しいことがあります。

不審なメールを受け取った場合は、リンクをクリックせず、直接公式サイトを確認することが重要です。

また、メールの送信元アドレスを確認し、信頼できるものであるかを判断しましょう。

万が一、個人情報を入力してしまった場合は、速やかにパスワードを変更し、必要に応じて警察に相談してください。

フィッシングメールは、企業や個人にとって大きなリスクを伴います。

常に警戒し、怪しいメールには慎重に対応しましょう。

安全なインターネット利用のために、情報を共有し、注意喚起を行うことが大切です。

不明な点があれば、信頼できる専門家に相談することをお勧めします。